1968年に群馬県高崎市で創業、1978年に東京支店（後に池袋北口店に改称、閉店）を開店し池袋に進出した。社名に「カメラ」と付いている通り、創業当初はカメラ専門のディスカウントストアであったが[注 2]、その後家電・パソコン等の販売に参入。1990年代以降は、酒類、ゴルフクラブ、寝具、高級ブランド品、自転車、玩具、菓子、飲料など、多種多様な品目を取り扱っている。 パソコン販売については、従来より行っていた販売を強化し、1994年に「株式会社ビックパソコン館」を設立。その後も精力的に出店していたが、2000年以降のパソコン販売の下落を受けて、2003年、ビックカメラ本体に吸収合併した。その後2006年には、株式会社ソフマップを連結子会社化。中古パソコン等の買い取りにおいて高いノウハウを持つソフマップは、ビックカメラ既出店地域における売り場拡張のほか、仙台をはじめとしたビックカメラ未出店地域を間接的にカバーしている。また、多くのビックカメラ店舗にてソフマップのカウンターを設けており、その中にはインショップとして中古販売（PC、パーツ、ソフト、ゲーム）を行っている店舗もある。 拡大路線の一環として、当時家電量販売上高6位だった株式会社コジマとの間で、資本・業務提携契約を締結し、2012年6月26日よりコジマの行う第三者割当増資により3900万株を取得し、50.06%の議決権を取得するとともに役員を派遣して、同社を連結子会社化[4]。これによって、駅前型店舗と郊外型店舗を併せ持った家電量販店グループとなった。両社をあわせたグループ全体の売上高は業界2位に相当している。 また、以前ベスト電器と資本・業務提携を行っていた（現在は解消）関係で、当時ベスト電器の連結子会社であった旧・さくらやの一部店舗を引き継ぎ、これらの店舗はすべてビックカメラに転換している。 名称 正しい表記は「ビックカメラ」（BIC CAMERA）であり、「ビッグカメラ」（BIG CAMERA）は誤り。「ビック」（Bic）とは英語の方言で「（外見だけでなく中身も）大きい」の意である（元はBig）。創業者の新井隆司がバリ島を訪れた際に現地の子供たちが使っていた「ビック、ビック」という言葉に、「偉大な」という意味があると聞いて社名に使ったという[5]。 中国語での漢字公式表記では「必客」（Bì kè）[6]や「必客家美乐」「必客家美樂」（Bì kè jiā měi lè）が用いられるが、「必酷」（Bì kù）と表記されることもある。発音はいずれも「ビック」に近い。 傾向 レールサイド戦略をとっており、ヨドバシカメラとともに都市部の駅前への出店が多い。大型店の出店傾向として、2001年に有楽町そごうが撤退した読売会館[注 3] に有楽町店（現：有楽町本館）をオープンさせた[注 4]。これ以外にも百貨店跡地への出店が多い。2000年代後半以降は、JR各社が再開発により新たに建設する駅直結施設内への新規出店・および移転を進めており、2008年3月の新横浜店移転以降、水戸駅店までの新規出店[注 6] はすべて駅直結施設内への出店である。2010年代時点では、駅ビル建設に合わせて、小型政令指定都市駅前、および地方中核都市駅前への出店を強化しているほか、アウトレット事業の開始に合わせて従来の出店場所とは異なる戦略を打ち出すとしている[注 7]。また、赤坂見附駅店[注 8] や広島駅前店[注 9] など駅直結施設への出店も継続して行っている。 詳細な商品情報を求める客に対応すべく、販売部門ごとに、知識・経験の豊富な店員を「専門販売員」として配置している。左腕に付けた緑色の腕章が目印。また、まとめ買い需要[注 10] に応える「まとめ買いアドバイザー」を19店舗で導入している。客と共に各販売フロアを廻ってトータルコーディネートを行い、会計も最後に一括で行う。なお、原則として、電話またはWebによる事前予約が必要である。